あらゆるものが多様な通信ネットワークを介して結びついた情報社会の実現を目指して、各種取り組みが行われています。本研究では、災害時通信や海上通信のような通信環境が変動する環境下において、免許不要で、安全安心情報を共有することで情報弱者を作らない自律的な分散処理システムの研究開発を行っています。

＜平常時／非常時に利活用可能な情報共有システムの提案＞
　災害時だけではなく平常時にも利活用可能なシステム開発を行っています。具体的には、「無線によるコンピュータネットワークを用いた自律的な被災情報提供システム」、「船舶を使用した災害時自律無線ネットワークシステム」、「無線LAN装置とミニＦＭ送信機による災害時の情報伝達システム」、そして、「周防大島町4定期船の運航情報管理システム」などを自治体等と協力し、研究開発を行っています。

＜ICTを用いた津波避難経路バリアフリー化の調査研究＞
　災害弱者となりえる高齢者が、ICT技術を用いて、津波避難経路のソフト的なバリアフリー化に向けた具体的な取組みを行っています。この取組みは、実際に高齢者自らが、ICT機器を用いて津波避難経路バリアフリー化に関わる安心安全情報をオープンデータ化し、地区防災計画に取り組む津波避難経路を定量的に決定するための手法を調査研究することを目的としています。

＜今後の展開＞
　陸上における情報共有システムだけではなく、沿岸海域を航行する船舶や自治体所有の定期船向けの「沿岸海域における船舶を利用した情報共有システム」も含めて研究を進めていく予定です。そして、過疎高齢地域の住民の方々と本校学生が協働でソフト的なバリアフリー化に向けたシステムをICT-DIG（ICTを用いた災害想像力ゲーム）という形で一般普及できるシステムを開発していく予定です。



　　　　　　図１　4定期船の運航情報管理システム




　　　　　　　図２　ICT-DIGの取組み関係図

0820-74-5632（研究室）

misako＊oshima-k.ac.jp

http://www.oshima-k.ac.jp/

2015年度